大分の経済・地域動向に関する情報発信、調査・研究、経営サポート| 大銀経済経営研究所 DKK

tel.097-546-7770 メールでのお問い合わせ
HOME > おおいたの経済と経営 > 「おおいたの経済と経営」バックナンバー

「おおいたの経済と経営」バックナンバー

2013年8月号 No.275
調査レポート
「最寄品の買い物」アンケート調査

はじめに

県内において、食料品を中心とした最寄品の購入先の選択肢は広がりを見せており、企業間競争が激化している。以前は、生鮮食品の購入先が個人商店やスーパーマーケットであったが、現在はコンビニエンスストアやドラッグストア、ディスカウント・量販店と多様な店舗形態で販売されている。
こうした動きは企業側にとっては、いかに他店と差別化を図っていくか、厳しい価格競争など難しい局面にある。各社では、商品の価格を競うだけではなく、こだわりのプライベート商品や高齢者の単身世帯に対応した少量ロットの生鮮品パック商品など、利便性にも配慮したさまざまな工夫がみられる。
一方、節約志向の強い消費者側には、購入先の選択肢が増え、利便性が向上しているとも言える。 当研究所では、多様な店舗が乱立する中、消費者が日常生活の中でどのように購入先を選定しているか買物の実態を把握するため、「最寄品の買物に関するアンケート調査」を実施した。以下では、その結果についてレポートする。

続きは、冊子 「おおいたの経済と経営」でご覧いただけます。

おおいたの経済と経営

MONTHLY MAGAZINE

研究所について

調査・研究

情報発信

経営サポート

おおいたの経済と経営

会員のご案内

Copyright © Daigin Economic and Management Institute All rights reserved.